内定後に年収交渉をしよう！交渉の流れをご紹介

作成日 : 2019.08.01　／　最終更新日 : 2019年8月6日第二新卒の内定後

転職活動をしていて内定が出た後は、年収を交渉するチャンスです。自分の希望の年収を企業側に伝えて話し合う必要があります。そこで今回は、内定後に年収交渉をする流れをご紹介していきます。

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年収交渉をするなら内定後！

内定を獲得したら給与などの条件面が納得できるか確認することが大切です。条件面に不満を持ったまま入社してもまた退職につながる可能性もあります。条件面での希望があるのであれば、しっかりと交渉することが必要です。

年収交渉を行うタイミングとしては、内定後が最適です。内定が出るまでは応募した方は判断される側なのでなかなか自分の希望をしっかりと伝えるタイミングがありません。

しかし、内定後であれば企業側は「ぜひ、来てほしい」という気持ちがあるので、年収交渉をしやすいというメリットがあります。

ちなみに、企業側と年収交渉を行うときには、希望の伝え方に注意が必要です。あまりに自己主張をしすぎると自分が有利になったら強引に進めてくる性格なのかと企業側に思われてしまいます。

また、面接時に希望年収を回答している場合もその回答を撤回して上乗せする形で交渉を行うのはマナー違反です。あくまで入社意欲が高いことを主張したうえで、謙虚な気持ちで交渉することが大事になります。

もちろん、年収交渉というのは働く人の権利としてあるので行うこと自体に問題はありません。しかし、企業側に悪い印象を与えないように対応には注意が必要です。

内定後に年収交渉を企業とするには、まずは労働条件の確認をする必要があります。内定が出た後には内定通知書が届きますが、それと同時に労働契約期間・賃金の取り決め・休暇・福利厚生などについて詳しい条件が提示されるケースが多いです。

ここで掲示された条件と面接などで説明を受けた条件を照らし合わせて、違いがないかどうかを確認することが大切です。選考で話している条件と書面の内容が異なっているということもあるようなので、しっかりと確認することが自分を守ることにもつながります。

一方で、もし書面に目を通さずに返事をして後で不利益があっても自己責任ということになります。

条件を確認した後には、内定保留の意思表示をする必要があります。内定の返事をするのは1週間以内がベストといわれているので、内定に関する感謝の気持ちと内定保留の意思を伝えましょう。

ちなみに、内定が出てからすぐに返事をするのはできるだけ控えた方が良いです。条件などをしっかりと確認する時間を取る必要があります。

内定保留の意思を伝えたら、次は採用担当者の面談を取り付ける段階です。保留の意思を伝えてから1～2日ほど経ったタイミングで企業側と面談できないか相談する必要があります。

相談の内容については、実際に面談の場で伝えることが望ましく、電話口では面談をしたいことを伝えるようにします。

面談では労働条件や年収など自分が気になる点を明確にしなければいけません。特に残業代や休暇の規定などは働き方にも直結する問題なので、しっかりと企業側に確認すべきポイントです。

また、年収に関しては提示された金額に対して自分の考えを決めておく必要があります。検討が必要な場合には返答期限を設けて、いつまでに最終的な判断をするのか明確に伝えましょう。

あくまでも、相談ということを頭に入れたうえで企業側に意見を伝えることが大切です。しっかりと検討した後には、交渉に対する返答をする必要があります。

自分が提示した条件が受け入れられた場合には、内定受諾ということになりますが、条件に満たない場合には無理に企業に合わせる必要はありません。ここで妥協してしまうと退職する原因にもなりかねないので妥協することなく、判断をする必要があります。

内定を受諾するとそこから先でキャンセルすることは基本的にできません。そのまま入社の手続きに進むのが一般的です。内定を受諾するときには、改めて本当に入社してもいいのか自問自答すること必要があります。

内定を受諾する前に考えるべきポイントとして、熱意をもって取り組める仕事かどうかが大切です。自分のスキルや強みを活かせる仕事なのか、やる気や熱意を継続して働けるかどうかをしっかりと考えましょう。

また、年収の最低条件を満たしているかも重要です。自分が希望する年収に達していないと満足度が下がってしまいます。また、年収が少なくなるというのは生活水準やライフプランにも影響するため、真剣に検討する必要があります。

さらに、企業の社風や考え方に合っているかも大切です。経営者の考え方や社内の雰囲気が自分の希望するものと違っている場合には内定辞退も検討すべきです。

例えば、自分は利益よりもお客様との信頼関係を重視したいと考えている場合に、企業と経営者はとにかく利益重視の方針で働いているとします。その場合、自分と企業の考え方は違うので、違和感が強くなって退職の原因になる可能性もあります。

このように、内定の受諾はすぐにするのではなく、上記のような条件を確認したうえで企業側に決断を伝えるべきです。

ここままで、内定後に年収交渉をする方法と内定承諾をするまでの流れをご紹介しました。年収交渉は内定後に行うと効果的ですが、あくまで相談するという謙虚な態度が大切です。

年収などの条件は妥協すると良くないので、転職するときには謙虚な気持ちを持ちつつ、しっかりと自分の希望を伝えるようにしましょう。