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自社のブランド認知度を知る方法は2つ
ビジネスにおいて競合は避けられないものであり、他社とどのように差をつけるかの差別化戦略は非常に重要です。競合を勝ち抜くためには、ブランディングを行うことでブランドの認知率を向上させることが必要となります。
認知率は、量的な側面である「どれぐらいの人が自社ブランドを認知しているのか」と、質的な側面である「競合他社と比較して自社ブランドがどのようなポジションにいるのか」という2側面からとらえることができます。
この2つの側面からブランドの認知率について検討することで、認知率が売り上げに結びつくようになります。
しかし、自社のブランド認知率を測ることができなければ、自社のブランド認知率を活かすことはできません。自社のブランド認知率を測る「純粋想起」と「助成想起」という2つの方法について紹介します。
純粋想起
ブランディングにおいて自社のブランド認知率を測る一つ目の方法は「純粋想起」という想起方法です。純粋想起とは、製品やサービスのカテゴリから特定のブランドを手掛かりなしに思い出すことです。
例えば、「日本の文房具メーカーと聞いてどのブランドを思い出しますか？」というアンケートを行うとします。この質問は自由記入方式のアンケートなので、顧客が回答したブランドは純粋想起に成功している認知率の高いブランドであるといえます。
純粋想起において認知率が高いブランドは、手掛かりなしでそのブランドを思い出していることから、市場でたくさんのファンを持っている、市場を代表したブランドであるといえます。
純粋想起では「どれくらいの人が自社ブランドを認知しているのか」という量的なブランドの認知率を測定することができます。
助成想起
ブランディングにおいて自社のブランド認知率を測る二つ目の方法は「助成想起」という想起方法です。助成想起とは、何かしらのサポートが与えられた時にブランド名を思い出すことができることです。
例えば、「次の日本の文房具メーカーのうち、聞いたことのあるブランドを選択してください」というアンケートに対して、回答の選択肢をいくつか用意します。この質問で選ばれたブランドは助成想起を成功させている認知率の高いブランドといえます。
助成想起をうまく活用すると、同じカテゴリで競合している企業と比較して自社が市場においてどのポジションにいるかを確認することができます。
ブランディングの認知率向上のために決めておくこと
自社のブランドの認知率を知ることができたからと言って、その後すぐにブランディングの認知率向上の取り組みを始めるわけにはいきません。ブランディングの認知率の向上のために決定しておかなければならない、いくつかの事項について検討する段階が必要です。
そもそもどのようなブランドの認知を定義するのかを企業内で統一できていなかったり、目標やどのようなツールで進めていくかの方針がなかったりすると、ブランドの認知率を上げるのは困難です。
ここからはブランディングの認知率を向上させるために決めておくべきことについて、詳しく紹介していきます。
ブランド認知の定義を行う
「ブランド認知」とはいっても、その捉え方は人によって異なります。社内でブランド認知の認識がずれていると、企業として一つの目標に進むことができずに目標が達成できなくなる可能性があります。
自社にとって何がブランド認知の向上なのかを定義し、その定義を社内で共有しておくことが必要です。
定義の基準としては、「いつまでに(期日)」「何を」「どの程度」という基準があり、これらを具体的に決定しておくことが必要です。特に「何を」の部分は企業の部署や立場によって考え方が変わってくる場合が多いです。
キャンペーンを開始する前に社内で話し合いの場を設けたうえで、認識をしっかりと共有しておくことがブランディングの認知率を上げるためには必要不可欠です。
適切な測定指標を設定する
ブランディングの認知率を上げるためには、測定指標の設定が必要です。この測定指標の設定は、本当に達成したい重要な目標は何かを確認した上で設定する必要があります。
例えば一つのブランドの認知率の向上を狙ったキャンペーンで、低予算で、SNSやメディアの注目を集め、長期にわたって新規顧客を呼び込むことが可能で、売り上げの増加に貢献するような目標を作ったとしても、達成するのは非常に困難です。
すべての理想を実現させることは難しいため、本当に達成すべき重要な目標を軸において適切な測定指標を設定しなければなりません。
ブランドの認知率の向上のためのコンテンツを見ている段階の顧客たちは、その情報について知ったばかりで、まだ購入する段階ではありません。そのコンテンツで初めてブランドのことを知った人がすぐにコンバージョンに移ることは少ないと言えます。
その為、直接コンバージョン数だけでそのブランディングの認知率向上キャンペーンの効果を測ることはできません。
ブランドの認知度を上げるための取り組み
自社のブランディングにおいて、ブランドの認知率を上げるためには様々な取り組みを行うことが必要です。しかし、市場では大企業が純粋想起における認知率を上げることに成功しているため、自社のブランド認知率を向上させるのは簡単ではありません。
ブランド認知率を向上させるための施策を実施する際には、大きな市場ではなく細分化した小さい市場でブランドの認知率を上げることを意識しましょう。
また、近年ではSNSなどの発展によってブランドの認知率の上げ方も多様になってきました。次からはSNSやメディア、Web広告を用いたブランディングによって認知率を上げる方法を紹介していきます。
Web広告を活用する
認知率を上げるブランディングの手法の一つに、Web広告を作成することが挙げられます。Webサイトやアプリ上の広告枠に表示されるディスプレイ広告や、FacebookやTwitter、InstagramなどのSNSを中心にして正確なターゲティングを行うSNS広告は、効果の高いWeb広告です。
Web広告はバナー画像を用いてブランドの認知率を上げることを狙いとしており、ユーザーの目につきやすく、企業の名前が印象に残りやすくなるという特徴があります。
SNSやアプリの使用が非常に増えている現代では、Web広告は認知率を上げるブランディングの手法として非常に効果的であるといえます。
オウンドメディアを作成する
認知率を上げるブランディングの手法の二つ目は、オウンドメディアの作成です。オウンドメディア(Owned Media)とは、広義では企業が所有しているメディアのことを指し、具体的にはホームページ、ブログ、SNSのアカウントなどが挙げられます。
狭義では企業が管理するブログやウェブマガジンのことを指し、日本では狭義での意味で用いられることが多いです。
オウンドメディアの特徴は、企業が自分で管理しなければならない分作成に時間がかかりますが、企業のメディアとして持続的に使用できることです。
このような企業独自のコンテンツを提供することで、ファンを獲得することができるのもオウンドメディアを利用するメリットです。
オウンドメディアは、近年のSNSの普及によって大きく注目されるようになりました。ブログやホームページ、ウェブマガジンなどを持つことで、そこからの顧客の獲得を期待することができます。
SNSを効果的に使用することは口コミ効果を生み、潜在層へのアプローチや認知率を上げることにもつながり、認知率を上げる効果的な手法だといえます。
自社のブランディングでお困りの方は、未知ブランディングメディアにご相談ください。
